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森は宝の山

（１）チャンスを迎えた日本林業　（２）持続的な経営を目指す　（３）信頼される森林組合

（１）チャンスを迎えた日本林業

「所有山林の管理術」で述べたように、国産材は今、チャンスを迎えています。

木材は直径20〜25cm以上の太さになると、材として利用しやすくなり、生産の効率も上がります。
国内の人工林資源は蓄積が進み、本格利用できる時期にさしかかっている状況です。
日本が世界第三位の木材需要国であることや、資源が利用段階に入りつつあることを考えると、
まさに今、外材に奪われていたシェアを国産材が取り戻す絶好のチャンスでしょう。

森林資源が豊富な先進国では、林業は産業として立派に成立し、地域経済を支える大きな柱となっています。
図表を見ると、世界の主要林業先進国は、90年代以降、
ほとんどの国が丸太生産量を一貫して増加させてきていることが分かります。
これらに対し、日本は90年代費で丸太生産量は３割も落ち込んでいます。

木材には重くてかさばるわりに単価が安いという特性があります。
そのため可能な限り輸送回数を少なく、輸送距離を短くすることが強い競争力を持つことにつながります。
ですから本来であれば、自国内あるいは地域内の木材産業がおのずと有利になります。
だからこそ、ほかの先進国でみられる木材産業は森林資源の近くに立地し、一大産業集積となっているのです。

ほかの先進国の森林の所有形態や地形などの条件が、日本と比べて必ずしも恵まれているということはありません。
むしろ、ドイツ南部では、民有林の平均面積が１〜２ha前後の小規模所有の所も目立ちます。
しかし2005年にドイツで発表された木材関連産業の集積（クラスター）に関する詳細な調査報告書によると、
ドイツ国内の木材関連産業の雇用は130万人にものぼるそうです。
ドイツの自動車産業の70万人を大幅に上回る雇用を抱える産業ということで、
改めてその重要性が注目されるようになっています。

日本各地の山村で、このような産業が成立したら、どのような状況になるか想像してみてください。
これまでの日本の山は投資の時代でしたが、
今後10年後、20年後の木の成長を見据えて山を育てれば、
各地で木材関連産業が勢いをみせることも夢物語ではないのです。

出典：「実践マニュアル　提案型集約化施業と経営」
「山も人もいきいき　日吉町森林組合の痛快経営術」